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非営利組織の経営 （ 原理と実践 ）
 （ Ｍanaging Ｔhe Ｎonprofit Ｏrganization ）
［Ⅲ部］成果をあげるためのマネジメント
--- 成果をどう定義するか、どう評価するか
３章 --- 成果をあげるための意思決定
決起から行動へ
意思決定とは、行動を約束することである。しかし、実にたくさんの意思決定が、立派な意図を示すだけに終わっている。
その一般的な原因は、四つある。
まず一つは、意思決定を「マーケティング」するのではなく、「売り込もう」とするからである。
意思決定が実現されない二つ目の原因は、新しい方針やサービスをすぐに、組織をあげて実行しようとするからである。テスト段階を踏まないからである。
三つ日の警告は、実行青任者が決まらない限り、意思決定を行なったことにはならないということである。実施計画、目標、期限などについて、誰かが責任をもたなければならない。意思決定自体が意思決定を有効なものにするわけではない。人間が有効なものに機能させるのである。
最後に、よくある過ちの四番目だが、誰が何をすべきかを誰も考えなかったため、すばらしい意思決定が大失敗に終わるのを見たことがある。決定を実行する立場にあるそれぞれの人が、実際に行動できるようにするためには、決定されたことを、どのような形でそれらの人々に伝達すべきか、彼らにどのようなトレーニングが必要か、どのような道具が必要か。
およそ意思決定とは、将来の不確実性に対して、現在の資源を投入することを約束することである。となれば、初歩均な確率論からいっても、意思決定は正しかったということになるよりも、間違いだったとなることの方が多い。少なくとも、途中で何らかの調整をすることが不可避となる。
意思決定は、いつでも撤回できるようにしておかなければならない。そのためには、二つのことが必要である。まず、物事がうまくいかなくなったときでも、最低限のものは確保できるよう、前もって代替案を容易しておくことである。次に、意思決定を行なうときには、誰が責任をもってそれを撤回するかということを組み込んでおくことである。
（上記科段は、便の為に当サイトにて添加）
顕正会の「御遺命守護」に関わる部分のみ、御遺命守護資料館の貴重な資料として抜粋して紹介しました。著作権者からの指摘・要請があれば、相応の対応を検討します。
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