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地震予報に挑む
１６日前後に南関東で発生？ 研究者が討論会
「今月１６、１７日前後に南関東で大きな地震がある」との 民間研究者の予測が波紋を広げている。
１２日には山梨県で この予測を受けた討論会が開かれ、大学の研究者らが電波を使った
地震予測の現状などを議論した。
予測を発表したのは ＦＭ放送の電波を使い地震の前兆をとらえる研究をしている串田嘉男・八ヶ岳南麓天文台長。討論会は 元東大学長の有馬朗人参院議員らが呼びかけ、約１３０人が参加した。
串田台長は流星観測のため ＦＭ放送の電波を受信していたところ、阪神大震災の直前に、通常と違う電波の変動を観測した。地震が近づくと震源域上空の電離層に変化が生じ、通常は受信できない遠くの局の電波が反射されて
変動が生じたと考え観測を続けてきた。
その結果、前兆とみられる電波の変動は、徐々に強まった後、再び弱まって変動がない時期を経て 地震発生というパターンが多かった。マグニチュード（Ｍ）５以上の地震について８割以上の確率で 発生予測に成功しているという。
今回の予測は「今月１６〜１７日を中心とした前後２日の間に、南関東圏でＭ７・２前後の地震が起きる可能性がある」というもの。可能性が高い順に
（１） この本震の後、１０月３１日の前後３日に Ｍ６・５前後の余震が起きる
（２） ９月には起きず、１０月末以降に Ｍ７・２前後以上の地震が起きる
（３） 有感地震としては観測されない 「ゆっくり地震」などが起きる
――とした。
串田台長は 「発生しない可能性もあるが、もしもの場合に備えてもらえればと思い公表を決断した」と説明する。
討論会では、予知の信用性の議論にはならなかった。地磁気などで前兆を観測中の
大学などのデータには異常がないと報告されたが、これらで異常が出るのは地震の２〜３日前だという。
東海地震の予知を目指す 地震防災対策強化地域判定会の溝上恵会長は 「予知というなら、科学的根拠を示し、地震を起こす断層を特定したうえで公表すべきだ。串田さんの場合、前提となる科学的根拠が明らかでなく 何とも言えない」と話す。溝上会長は討論会に参加しなかった。
串田台長は独学で天文学を学び、８５年に私設の天文台を開設した。
（ 毎日新聞 2003年09月12日、鯨岡秀紀、河内敏康 ）
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