顕正会の崩壊は近い
浅井会長の実現不可能な「誇大妄想」を直視しよう！
年頭の辞
国立戒壇建立の関所
冨士大石寺顕正会 会長 淺井昭衞
日蓮大聖人は末法の全人類を現当二世にお救い下さる久遠元初の御本仏であられる。
この御本仏、大慈悲を以て成仏の大良薬たる南無妙法蓮華経をお勧め下さるに、当時の日本国上下は、邪法の僧等の讒言に誑かされ、あろうことか主・師・親の大聖人を憎嫉し、御命を奪わんとして流罪・死罪に及んだのであった。この罪禍がいかに深重か。経文には「其の人命終して阿鼻獄に入らん」とある。
この御本仏、大慈悲を以て成仏の大良薬たる南無妙法蓮華経をお勧め下さるに、当時の日本国上下は、邪法の僧等の讒言に誑かされ、あろうことか主・師・親の大聖人を憎嫉し、御命を奪わんとして流罪・死罪に及んだのであった。この罪禍がいかに深重か。経文には「其の人命終して阿鼻獄に入らん」とある。 これを不憫とおぼしめされ、大聖人様は諸天に申しつけて大蒙古の責めを起こされ、改悔せしめて一切衆生の後生の大苦を救い給うたのである。
このことを王舎城事には「法華経の敵となりし人をば、梵天・帝釈・日月・罰し給いて 皆人に見懲りさせ給えと申し付けて候。乃至、あへてにくみては申さず、大慈大悲の力、無間地獄の大苦を今生に消さしめんとなり」と。
しかるに、この大慈大悲もわからず、その後の日本は大聖人を信ぜず、背き続けて今に至っている。「法に過ぐれば罰あたりぬるなり」（下種本仏成道抄）と。すでに日本はこの罪禍により、いつ亡んでも不思議はないのである。
加えて、一国を諌めるべき正系門家は信心堕落して、御本仏一期の御遺命たる国立戒壇建立を抛ち、恐れげもなく偽戒壇・正本堂まで建てた。師敵対これに過ぎるはない。
仏法は体、世間は影であれば、正系門家の濁乱は必ず国家を傾ける。大聖人は伝教大師の正系門家・叡山を例として、次のごとく御教示下されている。「仏法の滅・不滅は叡山にあるべし。叡山の仏法滅せるかのゆえに、異国我が朝を亡ぼさんとす」と。
以上、一国の捨離と正系門下の違背。この二悪鼻を並べた今こそ、「末法濁悪」の直中なのである。
ここにいよいよ広布前夜の「大罰の時代」が到来した。その号鐘が昨年三月十一日の、日本国を揺り動かした東日本超巨大地震であった。
この超巨大地震は、大津波を引き起こして一瞬のうちに二万人の命を奪い、さらに原発を破壊して放射能を日本全土に撒き散らした。
放射能は人間のDNAの鎖を切断して遺伝子異常を引き起こす。まさに「3・11」は、曽てなき異質の災禍をこの国にもたらしたのである。もし第二・第三の原発事故が起きたら、それこそ日本が滅ぶ。
いま地震学者は一同に「日本列島は本格的地震活動期に入った」と言い、首都圏直下、西日本超巨大地震の切迫をも指摘している。もしこれらの地震が連発したら、東京、名古屋、大阪の三大都市も潰滅しよう。まさに大地動乱は亡国の予兆なのである。
折しも北朝鮮の独裁者・金正日の急死によって、朝鮮半島と北東アジアは激動期に入った。一方、中東では、民衆暴動の連鎖でイスラム勢力が台頭し、孤立を深めた核保有国・イスラエルのイランに対する先制攻撃が懸念されている。インドに隣接する、これも核を保有するパキスタンが、中国に傾斜しつつあるのも不気味だ。
日本の国債暴落・国家破産はすでに回避不能である。これが欧州の債務危機・中国のバブル崩壊・米国の財政逼迫と相互に影響し連動すれば世界恐慌となる。そして世界恐慌が世界大戦の引き金となることは、第二次世界大戦の事例に明らかである。
いま地球上に起きつつあるこれらの動向の本質を仏法の眼で見れば --- それはまさしく、大聖人御予言の「一閻浮堤の大闘諍」に向いつつあるのだ。それがやがて我が国には、恐るべき「他国侵逼」となって現われる。
この亡国の大難より国を救う法は、日蓮大聖人の三大秘法以外にはない。国立戒壇建立以外にはないのだ。しかし政治家には国を思う心なく、宗門僧侶には御遺命の大事がわからない。
それでもいい --- 。たとえ堕落の政治家、無道心の僧侶等にこの大事がわからずとも、少しも構わない。この輩は、事が成れば「我も本より信じたり、信じたり」（上野抄）と言うに違いない。
「春を留めんと思へども夏となる」（妙密抄）と。広宣流布・国立戒壇はもう誰人も止め得ない。諸天は大聖人仰せのままに客観状勢を作り、召し出だされた地涌の大集団は命かけて大法を弘通する。
かくて国民の過半数の六千万人が地涌の菩薩の魂にめざめ、日蓮大聖人に南無し奉り、戒壇建立を熱願する時、国会の議決、閣議決定そして天皇の詔勅も申し下され、三大秘法抄に仰せのままの国立戒壇が、富士山天生原に屹立するのである。
まさに六千万人の国民投票こそ、国立戒壇建立の関所である。
この関所を見つめ、いよいよ本年から「御馬前の戦い」が始まる。勇躍歓喜して大聖人様に応え奉ろうではないか。
平成二十四年元旦 （顕正新聞 第１２２８号）